拡大読書器とは

拡大読書器（CCTV/Closed circuit TV)は、TV画面に文字等を大きく映し出す器械です。
他の補助具と比べて、ズームで高倍率を得ることが出来、鮮明な画像を得ることが出来る補助具です。
視覚障害者の方の日常生活用具にも認定されており、補助金が給付されます。
今ページは、拡大読書器について説明いたします。

なお、拡大読書器は「家電」ではありません。
拡大読書器を快適に使うための眼鏡や、「視力や視野など視機能を考慮した使い方」のアドバイスが重要です。

「拡大読書器を使用する方の8割が疲労感を訴えている」というロービジョン学会・視覚障害リハビリ協会での学会発表が数年前にあり、第17回視覚障害リハビリ協会研究発表大会で緊急シンポジウムも行われましたが、
「モノ」としてではなく、「視生活を豊かにする為のエイド」ですので、使用環境と使い方のアドバイスは大変
重要です。

1・拡大読書器の構造

最近は、本体とモニター画面からなります。モニターと一体型のタイプが主になっています。

2・拡大読書器の種類

形状で分けた場合、卓上型とポータブル型、携帯型に分けられます。
卓上型は本体の下に読みたいものなどを置くと、ＴＶモニターに画像が映し出されるタイプです。
多くのメーカーがこのタイプを製造しています。

■卓上型
　約１００倍まで拡大可能。可動テーブルが付いているため、長い時間読書等をする方にお勧めです。
　作業空間が広く取れる事も特徴です。

■ポータブル型
　20倍程度までの拡大が主です。

■携帯型
　小型で持ち運びが容易なタイプです。

3・拡大読書器の各種機能

拡大読書器は、単に鮮明な画像がズームで拡大できるだけではなく、各種の優れた機能を持ってます。
それぞれの機能について説明いたします。（機種により機能は異なります。）

■白黒反転機能
白地に黒がワープロを打つ場合などでも一般的ですが、拡大読書器では黒字に白文字といった機能が付いています。これは視覚障害者の方の中には、「羞明（まぶしさ）」を強く感じる方が多くいらっしゃるためです。白地に黒文字の場合、羞明とともにハレーションが生じて文字が見づらくなることがあります。黒字に白地の文字にすると、ハレーションが軽減されて、文字が見やすくなります。
網膜色素変性症・糖尿病網膜症・白内障・白内障術後の方の場合などに、こういったケースが見られます。

■コントラスト強調機能
淡い文字や色文字を見る場合に使います。レシートなどの青系の薄い文字は、一般の状態では見づらい場合があります。コントラスト強調機能を使って、淡い文字もはっきり見ることが出来ます。

■XYテーブル
卓上型の拡大読書器では、XYテーブルが装備されている機種があります。
上下左右に動くテーブルで約28ｃｍまでの範囲を動かすことが可能です。本や雑誌が見開きのままで読むことが可能です。また、一定方向をロックする機能も付いていますので、新聞など段落ごとに読む場合にも便利です。なお、XYテーブルを動かす時は、上（横に動きます）と下（縦に動きます）の２枚のテーブルは「必ず別々に動かして」ください。（上のテーブルをもって、２枚同時にテーブルを動かすと、気分が悪くなることがありますので、別々に動かすことがコツです。）

■ライン機能
TVモニター上に2本のラインを写す機能です。
これにより読み飛ばしや、行間違いを防ぎます。特に視野欠損のある方や、黄斑部疾患などで見ようとする中心が見づらい方などには便利な機能です。2本のラインは、幅を変えたり、縦横を変えることも可能です。

■マスク機能
不要な部分をマスクする事が出来る機能です。これにより、羞明をより確実に除去することが可能になります。

■遠近両用式
読み書きだけではなく、例えば黒板の文字を映し出したり、読み書きも出来るような機能を有したアイテムです。
読み書きの場合はアダプターをつけるタイプと、家庭用ビデオを接続して遠近にするタイプがあります。

4・拡大読書器の価格

拡大読書器の価格は、数万円のものから、30万円までのタイプが販売されています。
日常生活用具の申請基準額は198,000円が最も多いケースです。（地区によって異なります）
高価格帯のタイプは先に挙げた各種機能が付加されたものになっています。
また、非課税申請済みの機種は、公費負担が使えない方や、自己負担が必要な方でも消費税が不要です。

5・拡大読書器の選び方

使う方が必要としている機能や使い勝手により選んで頂いています。
点字やオプタコンを使い慣れている方ですと、携帯型（ポータブル型）の方が使い勝手がいい場合もありますし、
それほど高い倍率を必要としない方や、視野が広いものが必要な方は、卓上型のタイプをお勧めします。

6・公費補助の申請方法

拡大読書器は、視覚障害者の方の場合、身体障害者福祉法に基づく日常生活用具として、補助金給付の対象となります。（日常生活用具として認定がおりている機種に限ります）

■対象：「視覚障害者」で身体障害者手帳が交付されている方。等級は原則として関係ありませんが、運営にあったっては、各市町村の行政判断が適応されますので、地域によっては等級制限が設けられているところがあります。（詳しくは各地域の市役所・福祉課にお問い合わせください。）
■給付金額：198,000円を上限として支給されますが、前年の世帯所得（納税額）により、自己負担金が必要です。（非課税世帯で1,100円、世帯所得によってスライド制）
■必要書類：日常生活用具給付申請書・身体障害者手帳・世帯の前年度源泉徴収票（課税証明書）・業者の見積り以上4点。